○宇都宮大学共同教育学部研究紀要及び教育実践紀要執筆要領
| (学部長裁定 平成26年11月27日) |
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1 投稿者は，所定の申込書に論文名，予定原稿枚数等を記入して学術研究推進委員会(以下「委員会」という)が定めた期日までに総務係に提出すること(期限厳守)。
2 原稿は，委員会が定めた期日までに総務係に提出すること(期限厳守)。
3 執筆上の注意事項
(1) 原稿は日本語又は英語で，原則としてワープロにより作成するものとする。印刷原稿の提出時に，電子化原稿（文書ファイル，画像ファイル，ＰＤＦファイル等）も別に定める紀要投稿用メール書式に従って，電子メールで送付する。なお，当面はＣＤ−Ｒ等の記録媒体に収めた電子化原稿でも受理する。
(2) 原稿は，内容を十分検討してから提出すること。校正は，誤字・誤植の修正にとどめ，文の挿入，原文の書き換え等は避けること。
(3) 研究紀要の書式はA4用紙タテ置きで，原則としてヨコ書き(1頁32行)とする。和文原稿は段組無しで1行45字のヨコ書きとするが，タテ書き(2段組，各段とも32字×24行)の原稿も受理する。
(4) 実践紀要の書式はA4用紙タテ置きで，ヨコ書き(1頁44行)とする。和文原稿は題目，著者名，所属，概要，キーワードまでを段組無し(1行48字)，本文以下を2段組(23文字／1段，中央2文字空け)とする。英文原稿は，1ページ32行，段組無しで作成する。
(5) 本文には大見出し(1．はじめに，等)，小見出し((1) ○○小学校での実践 等)をつけて読みやすいように作成する。「論文」原稿には学術論文としての研究の位置づけ，著者の主張，及びそれを裏付ける論拠の三要素が整っていなければならない。「教育実践活動報告」原稿には活動の具体的な内容，及び教育上の意義の二要素が整っていなければならない。
(6) 図表は，原則として電子化したファイルとする。本文中の挿入希望位置にテキストボックスなどでスペースをとり，挿入する。デジタル写真や，スキャナによる取り込み画像の場合も図表に準ずる。
なお，著作権の設定されている画像ファイル等を原稿中に用いようとする場合には，著者の責任において著作権の問題を事前に解決しておくこと。
(7) 科学研究費補助金による研究論文の場合は，本文の最後にその旨を記載する。
(8) 和文原稿の場合は，題目，著者名，所属，キーワードには英訳をつける。概要(Summary)もできるだけ英語で書く。英文原稿の場合は，表題と著者名の和訳を付記する。ただし，タテ書き原稿の場合は，標題と著者の和訳を添付する。
(9) 校正は本文，別刷，表紙，裏表紙について行う。本文の校正は原則として三校までとする。校正用ゲラ受領後，速やか(初校は2週間以内，二校・三校は5日以内)に総務係に戻すこと。初校又は二校で校正を終了する場合には，「校了」と記す。
(10) 共著者(本学部教員等以外)がいる場合には，その本務先等を明記する。責任著者となる本学部教員等は，連絡先メールアドレスを記載する。
(11) 論文の末尾に論文受理(平成)年月日を明記する。この受理年月日は，総務係が論文を受理した日付とする。
(12) ゴシック体を指定する場合にはゴシック系フォント(MSゴシックなど)を用いる。イタリック体を指定する場合には通常のフォント(MS明朝など)で表記した後，ワープロの斜字体変換機能(［I］など)で変換する。
また，機種依存文字(○囲み数字，ローマ数字，(株)など)の使用は避ける。
(13) 引用文献は，和文の場合は「参考文献」，英文の場合には「References」として本文の最後にまとめ，本文中には必要箇所の右に［文献番号］を入れること。引用文献は，次の例に準じて［文献番号］著者名，雑誌名又は書名，巻，開始ページ(西暦年)．の順に記す。
| 【例】[1] | 山口昌哉，数学，Vol.34，pp.17-41(1982). |
| [2] | ウッドワード・ホフマン著，伊東他訳，軌道対称性の保存(第2版)，廣川書店，pp.39-65(1972). |
| [3] | J. Milnor, Notices Amer. Math. Soc., Vol.50, pp.1226-1233 (2003). |
(14) 脚注は，本文の必要箇所の右肩に＊印を付け，そのページの下欄(横罫線を引き，その下)に記載する。
(15) 数値を表す記号，生物の学名，その他慣習的にイタリック字体が用いられるものは，イタリック体で表記する。
【例】log k sin Q Stevia rebaudiana
附 則
宇都宮大学教育学部紀要執筆要領(平成18年10月4日学術研究推進委員会決定)を廃止する。
附 則(平成27年5月21日)
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この要領は，平成27年5月26日から施行する。
附 則(平成28年5月24日)
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この要領は，平成28年5月25日から施行する。
附 則(平成30年2月27日)
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この要領は，平成30年2月27日から施行する。
附 則(令和2年3月25日)
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この要項は，令和2年4月1日から施行する。
研究紀要
実践紀要