○宇都宮大学大学院工学研究科細則
| (学長裁定 平成4年4月1日) |
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(趣旨)
第1条 宇都宮大学大学院学則第2条第2項,第12条第1項及び第13条の規定に基づく工学研究科(以下「研究科」という。)の教育研究の目的,授業科目,単位数及び履修方法等については,本学大学院学則並びに本学学位規程に定めるもののほか,この細則の定めるところによる。
(教育研究の目的)
第2条
博士課程では,新分野に対応できる創造的能力と幅広い工学的知識を身につけ,社会の要請する工学的諸課題を自ら解決できる自立した人材を養成することを目的とする。
(授業科目及び単位数)
第3条 研究科における授業科目及び単位数は,別表1のとおりとする。
[別表1]
(指導教員)
第4条 学生の研究指導及び授業科目の履修指導等のため,学生ごとに次の指導教員を置く。ただし,主任指導教員及び副指導教員の3名のうち少なくとも1名は研究指導教員資格を有する教授とする。
博士課程
主任指導教員 1名
副指導教員 2名
副専門分野指導教員 2名
2 前項の指導教員は,工学研究科委員会が定める。
(履修方法)
第5条 博士課程の学生は,授業科目の履修について主任指導教員の指示に従い,別表1に掲げる履修方法により,必修及び選択科目の単位を合わせて10単位以上修得並びに,特別研修週4時間以上及び特別実験週15時間以上履修しなければならない。
[別表1]
(教育方法の特例)
第5条の2 教育上特別の必要があると認める場合には,夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
(単位の基準)
第6条 研究科における単位の基準は,次のとおりとする。
(1) 講義は,15時間の授業をもって1単位とする。
(2) 演習は,15時間から30時間,実験,実習及び実技は30時間から45時間の範囲をもって1単位とする。
(履修授業科目の届出)
第7条 学生は,履修しようとする授業科目を,指導教員の承認を受け,毎期始業後2週間以内に所定の手続きにより申し出て,授業科目担当教員の承認を得るものとする。
(履修科目の試験)
第8条 各科目の単位修得のための試験は,学年末又は学期末に授業担当教員が行う。
(学位論文の提出等)
第9条 学位論文は,課程修了に必要な単位を修得又は修得見込みで,かつ,必要な研究指導を受けた者でなければ提出することができない。
2 学生は,主任指導教員の指導のもとで,学位論文の題目を決定し,その題目を指定された期日までに研究科長に届出なければならない。
3 第1項の学位論文は,本学学位規程第4条又は第4条の2第1項の規定に基づき,指定した期日までに主任指導教員を経て研究科長に提出しなければならない。
[第4条]
4 学位論文の審査は,3月上旬又は9月上旬までに行う。
(最終試験)
第10条 最終試験は,3月上旬又は9月上旬までに行う。
附 則
1 この細則は,平成4年4月1日から施行する。
2 平成4年3月31日から引き続き在学する者にあっては,なお従前の例による。
中略
附 則(平成11年3月31日)
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1 この細則は,平成11年4月1日から施行する。
2 平成11年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成11年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成11年6月29日)
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1 この細則は,平成11年6月29日から施行し,平成11年6月1日から適用する。
2 平成11年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成11年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成11年9月30日)
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1 この細則は,平成11年10月1日から施行する。
2 平成11年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成11年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成11年10月26日)
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1 この細則は,平成11年10月26日から施行し,平成11年10月1日から適用する。
2 平成11年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成11年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成12年3月30日)
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1 この細則は,平成12年4月1日から適用する。
2 平成12年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成12年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
別表(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 機能有機材料化学特論 | 2 | 有機材料化学特論 | 2 | 応用化学専攻 |
| 膜物理化学特論 | 2 | 物理化学特論 | 2 | 〃 |
| 不斉材料創製特論 | 2 | 有機化学特論 | 2 | 〃 |
| 超分子化学特論 | 2 | 有機工業化学特論 | 2 | 〃 |
| 機能高分子化学特論 | 2 | 高分子化学特論 | 2 | 〃 |
| 機能界面工学特論 | 2 | 環境システム工学特論 | 2 | 応用化学専攻 |
| 固体化学特論 | 2 | セラミックス特論 | 2 | 〃 |
| 量子物性材料特論 | 2 | 量子化学特論 | 2 | 〃 |
| 先端電気化学特論 | 2 | 電気化学特論 | 2 | 〃 |
| 物質移動特論 | 2 | 移動現象特論 | 2 | 〃 |
| 大気環境処理操作特論 | 2 | 化学工学操作特論 | 2 | 〃 |
| 地球環境特論 | 2 | 紛体工学特論 | 2 | 〃 |
| 吸着工学特論 | 2 | 〃 | ||
| 環境無機化学特論 | 2 | 無機化学特論 | 2 | 〃 |
| 環境反応工学特論 | 2 | 反応工学特論 | 2 | 〃 |
| グリーンケミストリー特論 | 2 | 有機合成化学特論 | 2 | 〃 |
| 水環境保全技術特論 | 2 | 水質化学特論 | 2 | 〃 |
| 高分子リサイクル特論 | 2 | 高分子材料特論 | 2 | 〃 |
| 環境分析化学特論 | 2 | 分析化学特論 | 2 | 〃 |
附 則(平成12年5月23日)
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この細則は,平成12年5月23日から適用する。
附 則(平成12年6月27日)
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1 この細則は,平成12年6月27日から施行する。
2 平成12年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成12年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成13年3月28日)
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この細則は,平成13年4月1日から適用する。
附 則(平成13年3月30日)
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この細則は,平成13年4月1日から適用する。
附 則(平成14年1月29日)
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1 この細則は,平成14年4月1日から施行する。
2 平成14年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成14年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の履修により修得した単位とみなす。
別表
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 材料システム工学特論 | 2 | 材料システム工学特論II | 2 | 機械システム工学専攻 |
| 特別学外実習 | 1 | 学外実習 | 1 | 応用化学専攻 |
| 超伝導システム工学特論 | 2 | 超伝導エネルギー工学特論 | 2 | エネルギー環境科学専攻 |
| 超伝導システム工学特論 | 2 | |||
| 熱流動現象解析特論 | 2 | 熱流動解析特論 | 2 | エネルギー環境科学専攻 |
附 則(平成14年3月28日)
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1 この細則は,平成14年4月1日から施行する。
2 平成14年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成14年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の履修により修得した単位とみなす。
別表
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 超伝導エネルギー工学特論 | 2 | 材料プラズマ工学特論 | 2 | エネルギー環境科学専攻 |
附 則(平成15年1月28日)
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1 この細則は,平成15年4月1日から施行する。
2 平成15年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成15年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成16年1月27日)
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1 この細則は,平成16年4月1日から施行する。
2 平成16年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成16年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成16年12月21日)
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1 この細則は,平成17年4月1日から施行する。
2 平成17年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成17年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の履修により修得した単位とみなす。
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 機械設計工学特論 | 2 | 精密設計工学特論 | 2 | 機械システム工学専攻 |
| 大学院インターンシップ | 1~2 | 特別学外実習I | 1 | |
| 特別学外実習II | 2 | |||
| 大学院インターンシップ | 1~2 | 特別学外実習I | 1 | 電気電子工学専攻 |
| 特別学外実習II | 2 | |||
| 大学院インターンシップ | 1~2 | 特別学外実習 | 1 | 応用化学専攻 |
| 大学院インターンシップ | 1~2 | 特別学外実習I | 1 | 建設学専攻 |
| 特別学外実習II | 2 | |||
| 情報理論特論 | 2 | 数理基礎特論I | 2 | 情報工学専攻 |
| 情報代数と符号暗号特論 | 2 | 数理基礎特論II | 2 | |
| 計算論特論 | 2 | 情報処理構造特論 | 2 | |
| アルゴリズム特論 | 2 | 情報基礎特論 | 2 | |
| 信号処理特論 | 2 | デ-タ解析特論 | 2 | |
| 画像情報工学特論 | 2 | 情報応用特論 | 2 | |
| マルチメディア処理特論 | 2 | 通信システム特論 | 2 | |
| 大学院インターンシップ | 1~2 | 特別学外実習 | 2 | |
| 大学院インターンシップ | 1~2 | 特別学外実習I | 1 | エネルギー環境科学専攻 |
| 特別学外実習II | 2 | |||
| パターン情報工学特論 | 2 | パターン情報処理特論 | 2 | 情報制御システム科学専攻 |
| 多変量解析特論 | 2 | 生物情報計測特論 | 2 | |
| コミュニケーション学特論 | 2 | 言語工学特論 | 2 | 生産・情報工学専攻 |
| 地盤材料力学特論 | 2 | 環境地盤工学特論 | 2 | |
| 電磁エネルギー工学特論 | 2 | 計算電磁エネルギー工学特論 | 2 | 物性工学専攻 |
| 熱流動エネルギー移動特論 | 2 | エネルギ-変換工学特論 | 1 | エネルギー環境科学専攻 |
| 環境地盤工学特論 | 2 | 地盤材料力学特論 | 1 |
附 則(平成17年5月17日)
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1 この細則は,平成17年5月17日から施行し,平成17年4月1日から適用する。
2 平成17年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
附 則(平成17年9月27日)
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この細則は,平成17年9月27日から施行する。
附 則(平成18年2月9日)
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1 この細則は,平成18年4月1日から施行する。
2 平成18年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第2条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成18年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,次の表の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の履修により修得した単位とみなす。
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 言語とコミュニケーション特論 | 2 | 言語処理特論 | 2 | 情報工学専攻 |
| 高温ガス炉システム | 1 | 核破砕中性子源システム工学特論 | 1 | エネルギー環境科学専攻 |
| 情報技術とコミュニケーション特論 | 2 | コミュニケーション学特論 | 2 | 生産・情報工学専攻 |
| 副専門研修A | 3 | 副専門研修 | 6 | |
| 副専門研修B | 3 | |||
| 双方向インターンシップ | 3 | |||
| 表面物性特論 | 2 | 表面量子物性特論 | 2 | 物性工学専攻 |
| 先端応用電気化学特論 | 2 | 応用電気化学特論 | 2 | |
| 副専門研修A | 3 | 副専門研修 | 6 | |
| 副専門研修B | 3 | |||
| 双方向インターンシップ | 3 | |||
| 副専門研修A | 3 | 副専門研修 | 6 | エネルギー環境科学専攻 |
| 副専門研修B | 3 | |||
| 双方向インターンシップ | 3 | |||
| 副専門研修A | 3 | 副専門研修 | 6 | 情報制御システム科学専攻 |
| 副専門研修B | 3 | |||
| 双方向インターンシップ | 3 |
附 則(平成18年12月20日)
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1 この細則は,平成19年4月1日から適用する。
2 平成19年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成19年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,次の表の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
授業科目対応表(附則第5項関係)
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| システム力学特論 | 2 | 機械設計工学特論 | 2 |
附 則(平成20年2月14日)
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1 この細則は,平成20年4月1日から施行する。
2 平成20年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成20年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成20年11月25日)
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1 この細則は,平成20年11月25日から施行し,平成20年4月1日から適用する。
2 平成20年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成20年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成21年2月17日)
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1 この細則は,平成21年4月1日から施行する。
2 平成21年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成21年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成21年4月22日)
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1 この細則は,平成21年4月22日から施行し,平成21年4月1日から適用する。
2 平成21年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成21年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(平成22年2月22日)
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1 この細則は,平成22年4月1日から施行する。
2 平成22年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成22年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
6 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1により修得した単位とみなす。
別表1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 観光計画特論 | 2 | 景観工学特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 光機能薄膜化学特論 | 2 | 先端有機超薄膜化学特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 流域システム学特論 | 2 | 環境水工学特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 水圏環境システム学特論 | 2 | |||
| 大学院インターンシップB | 2 | 大学院インターンシップ | 2 | 共通科目 |
別表2(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| レーザー工学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 建築インターンシップA | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築インターンシップB | 4 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築設計特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築設計演習I | 1 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築設計演習II | 1 | 地球環境デザイン学専攻 |
| インターンシップ設計演習 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築設計実習I | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築設計実習II | 3 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 建築設計実習III | 3 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 色彩画像工学特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| レーザー科学特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| ソフトウェア概論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 流体解析入門 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| メカトロニクス制御特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 創成工学プロジェクト | 2 | 共通科目 |
| 大学院インターンシップA | 1 | 共通科目 |
附 則(平成22年5月25日)
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この細則は,平成22年7月1日から施行する。
附 則(平成23年3月28日)
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1 この細則は,平成23年4月1日から施行する。
2 平成23年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成23年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
6 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表2により修得した単位とみなす。
別表1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 物質環境化学総合特論 | 2 | 物質環境化学総合特論I | 2 | 物性環境化学専攻 |
| 物質環境化学総合特論II | 2 | |||
| 情報数理特論 | 2 | 応用情報計測特論 | 2 | 情報システム科学専攻 |
| 建築デザイン学特論 | 2 | 建築構法学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 乱流熱流動解析特論 | 2 | 熱流動エネルギー移動特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 建築材料反応工学特論 | 2 | 建築材料破壊安全学特論 | 6 | システム創成工学専攻 |
別表2(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 先端情報数理特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 先端情報通信プロトコル特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 光情報システム特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成24年1月25日)
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1 この細則は,平成24年4月1日から施行する。
2 平成24年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成24年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 別表に掲げる授業科目は前項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
別表(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 化工物性特論 | 2 | 物質環境化学専攻 |
| 大規模システム最適化特論 | 2 | 情報システム科学専攻 |
| 経営工学エッセンシャル特論I | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 経営工学エッセンシャル特論II | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 経営戦略特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| ファインス特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| リスクマネージメント特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| マーケティング特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 技術経営基礎特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
| 量子物理工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 超臨界流体工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 進化計算特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成25年2月5日)
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1 この細則は,平成25年2月5日から施行し,平成24年4月1日から適用する。
2 平成24年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
附 則(平成25年3月7日)
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1 この細則は,平成25年4月1日から施行する。
2 平成25年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成25年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
6 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
別表1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 熱流体計測工学特論 | 2 | 熱流体工学特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 建築設備工学特論 | 2 | 建築環境工学特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 環境設備工学特論 | 2 | 環境設備計画特論 | 2 | 学際先端システム学専攻 |
別表2(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 材料組織評価学特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 知的エージェント特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 先端材料評価学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 心理計測学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 分散知能システム工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 複合感覚情報処理特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成26年3月4日)
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1 この細則は,平成26年4月1日から施行する。
2 平成26年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成26年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 別表に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
別表(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 非線形システム特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 固体物理学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 遺伝子・タンパク質工学特論 | 2 | 物質環境化学専攻 |
| 建築構造解析特論 | 2 | 地球環境デザイン専攻 |
| 建築破壊力学特論 | 2 | 地球環境デザイン専攻 |
| 数理物理学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 生物情報工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 材料物理特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| ネットワークソフトウェア特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 素粒子物理学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 固体物性特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成26年10月7日)
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1 この細則は,平成26年10月7日から施行し,平成25年4月1日から適用する。
2 平成25年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
附 則(平成27年3月2日)
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1 この細則は,平成27年4月1日から施行する。
2 平成27年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成27年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
6 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
別表1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 創成工学プロジェクトI | 2 | 創成工学プロジェクト | 2 | |
| 建築接合部設計特論 | 2 | 建築破壊力学特論 | 2 | |
| 企業戦略特講 | 2 | マーケティングと情報ネットワーク | 2 |
別表2(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 成形加工学特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 高温ガス炉特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 先端情報通信技術特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 創成工学プロジェクトII | 2 | 共通科目 |
| 共創コーチング特論 | 2 | 共通科目 |
| Academic Reading | 2 | 共通科目 |
| Academic Writing | 2 | 共通科目 |
| Academic Presentations | 2 | 共通科目 |
| 環境都市計画特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 建築物ストック管理学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 地域解析特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 先端ネットワークサービス特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 機能情報光学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 光機能性材料デバイス特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 光応用工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 三次元画像光学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成28年3月31日)
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1 この細則は,平成28年4月1日から施行する。
2 平成28年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成28年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
6 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
別表1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 水再生工学特論 | 2 | 無機材料化学特論 | 2 | |
| 確率力学特論 | 2 | 非線形システム設計特論 | 2 |
別表2(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 実験流体力学特論 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 光材料分析特論 | 2 | 物質環境化学工学専攻 |
| 木造建築特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 都市解析特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 社会基盤マネジメント特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 先端システム・ネットワーク論 | 2 | 情報システム科学専攻 |
| 栃木を学ぶI | 2 | 共通科目 |
| マネジメント基礎論I | 2 | 共通科目 |
| 実践マネジメント論I | 2 | 共通科目 |
| マネジメント自主性実習I | 2 | 共通科目 |
| 建築再生学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 応用流体力学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 統合プロジェクトマネジメント特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 塑性加工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 人間環境学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成29年3月27日)
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1 この細則は,平成29年4月1日から施行する。
2 平成29年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成29年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
6 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
別表1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 | 履修方法等 |
| 既存建築物分析学特論 | 2 | 構法設計法特論 | 2 | |
| 光学システム科学特論 | 2 | 先端フォトニクス特論 | 2 | |
| Advanced Applied Optics | 2 | 偏光工学特論 | 2 | |
| Advanced Image Engineering | 2 | バイオオプティクス特論 | 2 |
別表2(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 量子材料物理学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 超高周波工学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 数理光物理学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 無機固体化学特論 | 2 | 物質環境化学専攻 |
| 防災マネジメント特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 量子光ダイナミクス特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 無機材料特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 超高周波応用工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 応用光物理学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成29年7月31日)
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1 この細則は,平成29年7月31日から施行し,平成29年4月1日から適用する。
2 平成29年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成29年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 平成29年3月27日改正附則別表1及び別表2を次のとおり改める。
6 第4項の規定により履修した授業科目について修得した単位のうち,別表1の左欄に掲げる授業科目について修得した単位は,同表の右欄に掲げる改正前の授業科目の履修により修得した単位とみなす。
7 別表2に掲げる授業科目は第4項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
附則別表1(附則第6項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 改正前授業科目 | 単位数 |
| 既存建築物分析学特論 | 2 | 構法設計法特論 | 2 |
| Advanced Applied Optics | 2 | 偏光工学特論 | 2 |
| Advanced Image Engineering | 2 | バイオオプティクス特論 | 2 |
附則別表2(附則第7項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 量子材料物理学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 超高周波工学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 数理光物理学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 無機固体化学特論 | 2 | 物質環境化学専攻 |
| 防災マネジメント特論 | 2 | 地球環境デザイン学専攻 |
| 光学システム科学特論 | 2 | 先端光工学専攻 |
| 量子光ダイナミクス特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 無機材料特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 超高周波応用工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 応用光物理学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成30年2月21日)
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1 この細則は,平成30年4月1日から施行する。
2 平成30年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成30年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 別表に掲げる授業科目は前項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1又は別表2により修得した単位とみなす。
附則別表(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| マイクロ・ナノ工学 | 2 | 機械知能工学専攻 |
| 電動機工学特論 | 2 | 電気電子システム工学専攻 |
| 触媒化学特論 | 2 | 物質環境化学専攻 |
| ネットワークコンピューティング特論 | 2 | 情報システム科学専攻 |
| コンピュータグラフィックス特論 | 2 | 情報システム科学専攻 |
| 企業戦略特講 | 2 | 学際領域副プログラム
経営工学プログラム |
| 大学院インターンシップB | 2 | 学際領域副プログラム
経営工学プログラム |
| 水再生工学特論 | 2 | 学際領域副プログラム
融合領域プログラム グリーン・イノベーション分野 |
| 先端トライボシステム | 2 | システム創成工学専攻 |
| 土木環境材料工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 電動機制御工学特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
| 環境エネルギー触媒特論 | 2 | システム創成工学専攻 |
附 則(平成31年3月25日)
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1 この細則は,平成31年4月1日から施行する。
2 平成31年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 平成31年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
附 則(令和2年3月24日)
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1 この細則は,令和2年4月1日から施行する。
2 令和2年3月31日以前から引き続き在学する者については,改正後の第3条の規定にかかわらず,なお従前の例による。
3 令和2年4月1日以後に編入学又は再入学した者については,当該者の属する年次の在学者に係る規程を適用する。
4 前2項の規定にかかわらず,教育上必要と認める場合は,改正後の授業科目を履修させることができる。
5 別表に掲げる授業科目は,前項の規定を準用し,当該授業科目の履修により修得した単位は,修得した者の入学年度の研究科細則別表1により修得した単位とみなす。
附則別表第1(附則第5項関係)
授業科目対応表
| 授業科目 | 単位数 | 別表の区分 |
| 橋梁地震工学特論 | 2 | 循環生産工学コース |
| 分光画像処理特論 | 2 | 学際先端システム学コース |
| 生命分子光工学特論 | 2 | 学際先端システム学コース |
別表2(第3条関係)
授業科目及び単位数
